IEAとOPECは原油市場をどうみている
注目ポイント
5月13日に国際エネルギー機関（IEA）と石油輸出国機構（OPEC）が5月の月報を発表します。
現状と先行きに大きな不確実性を抱える原油市場について、両機関がどのような見方を示すのかが注目されるイベントです。ホルムズ海峡の封鎖が2ヵ月を過ぎたことで、生産・流通といった供給ショックの推計値の引き上げ、在庫の大幅な減少報告や減少見通しなど、需給ひっ迫を強く意識させる内容になると、マクロ需給要因から原油相場の値上がりが促されやすくなります。IEAは4月の月報で、3月に世界の石油供給量が日量1,010万バレル減少したと報告しています。
一方、供給制約が強くなっていることは、需要サイドにも大きなダメージを与えています。IEAは4月の月報で、2026年の世界石油需要が前年比で日量8万バレル減少するとの見通しを示しました。IEAとOPECから一段と厳しい需要見通しが示されると、需給ひっ迫への警戒感が緩和され、原油相場は調整売りを進める可能性があります。
IEAとOPECから、大きな混乱の発生を警告する文言を盛り込むかにも注意が必要です。IEAが4月の月報で、「紛争前の（供給）水準に戻らない見通しだ」と指摘したことは、原油市場の注目を集めました。
2026年5月10日作成
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