中東情勢の金・原油相場への影響
注目ポイント
中東情勢は、引き続きマーケット全体に大きな不確実性をもたらしています。6月には米国とイランの合意に基づきホルムズ海峡の船舶通航が再開されていましたが、7月以降は事実上の閉鎖状態が続いています。
このまま湾岸諸国からの原油供給が停滞し続けると、原油相場は急伸する可能性があります。国際エネルギー機関（IEA）は8月12日発表の月報で、2月下旬から7月末までに世界の石油在庫が4億1,000万バレル減少し、ホルムズ海峡の開放を急ぐ必要性が高まっていると指摘しています。まだ90ドル台に向けて急伸するリスクは残されています。一方、イランとオマーンはホルムズ海峡の航路設定で合意し、米国とイランも幾つかの対立点を棚上げし、ホルムズ海峡の開放で合意すれば、6月と同様に70ドル割れを打診する可能性があります。中東情勢次第の不安定な地合が続く見通しです。 また、原油相場の動向は米金利・ドルにも大きな影響を及ぼしています。中東情勢の混乱が原油高を促すと、金相場は利上げ警戒感から改めて売られる可能性が高まります。逆に、原油高が限定されると、最近の底入れ感を背景に、反発を打診する展開が維持されるでしょう。金市場では地政学リスクそのものよりも、原油価格動向への影響が重視される見通しです。
2026年8月17日作成
【本ページの掲載内容に関するご留意事項】
- 情報提供元：マーケットエッジ株式会社
- 本ページに含まれる一部の情報（以下、「本情報」といいます。）に関する著作権を含む一切の権利は、マーケットエッジ株式会社またはその提供元（「情報源」）に帰属します。
- 本情報は信頼できると判断される情報をもとにマーケットエッジ株式会社が提供したものですが、その正確性、完全性を保証するものではありません。本情報の表示、更新は、システム上の理由（保守、障害復旧、サービス改変など）によって、遅延、中断することがあります。本情報によって生じたいかなる損害についても、マーケットエッジ株式会社および情報源およびLINE証券株式会社は、一切責任を負いません。
- 本情報は投資判断の参考としての提供を目的としているものであり、投資勧誘を目的にしたものではありません。記載内容は提供日時点のものであり、将来予告なしに変更されることがあります。
- 投資に関する最終決定は、閲覧者ご自身の判断と責任で行って下さい。
- 本情報は、閲覧者ご自身のためにのみご利用いただくものとし、第三者への提供は禁止します。また、本情報の内容について、蓄積・編集・加工・転用・複製等を禁止します。
CFD口座をお持ちでないお客様
※CFD口座の開設にはFX口座の開設が必要です。
