信用取引の基礎知識

 

2021年3月3日

 

信用取引では通常の取引では聞きなれない単語が多く出てきます。

どのような用語があり、どのような取引の流れで、どのようなコストがかかるのか、順に確認してみましょう。

信用取引の用語

 

・反対売買
信用取引や先物・オプション取引で、約定時と反対の取引をすることをいいます。

資金を借りて株式を買った(新規買い)ならば、株式を売って借りたお金を返す(返済売り)ことを反対売買と表現し、株式を借りて売った(新規売り)ならば、株式を買って借りた株式を返す(返済買い)のことを「反対売買」と表現します。

決済は、売買代金の総額ではなく、買った代金と売った代金の差額でおこなわれます。
 

・ポジション/建玉(たてぎょく)
信用取引では、取引を実施して約定したけれど、反対売買をせずに取引をした株式をそのまま保有している状態を「ポジション」「建玉(たてぎょく)」を保有している、と表現することがあります。

[資金を借りて株式を買う取引]ならば「買い建て」、その時持っている株式のことを「買い建玉」、[株式を借りて売る取引]ならば「売り建て」、「売り建玉」といった表現を使います。

例えば、「新規買い建て」といえば、新しく資金を借りて株を買うことをいいます。

「新規売り建て」といえば、新しく株を借りて売ることをいいます。

それぞれ新しく取引は行なっていますが、借りたまま返済していない状態なので、「買い建玉」「売り建玉」がある状態となります。

 

・日歩( 買い方金利)
一般的にも、資金などの貸し借りにおいて、借りた側から貸した側に支払われる利息の割合を「金利」といいます。

信用取引での「金利」は、元金に対して、1日あたりで表示される利息額のことで、「日歩(ひぶ)」「買い方金利」という名称で表現されます。

これは、[資金を借りて株式を買う取引]である「新規買い建て」を行なった場合に、お客様が証券会社に対して金利として支払うものとなります。

LINE証券の買い方金利は2.80%(2021/1現在)となっており、日歩(買い方金利)の計算式は、[建玉の金額 × 2.80%(買い方金利) × 日数 ÷ 365]となります。

例えば、建玉の金額が10万円で30日間保持したとすると、[10万円×2.80%×30÷365=230円]となります。(1円未満切り捨て)

 

・貸株料(売り方金利)
[株式を借りて売る取引]である売り建てをする際に、証券金融会社から株を借りるための費用のことを「貸株料(かしかぶりょう)」「売り方金利」といいます。

株を借りているお客様が証券会社に支払うものとなります。

LINE証券の貸株料は1.15%(2021/1現在)となっており、貸株料の計算式は、[建玉の金額 × 1.15%(貸株料) × 日数 ÷ 365]となります。

例えば、建玉の金額が10万円で30日間保持したとすると、[10万円×1.15%×30÷365=94円]となります。(1円未満切り捨て)

 

・品貸料(逆日歩)
品貸料(逆日歩)とは、貸す株が足りなくなった証券金融会社が、機関投資家から株を借りるためのレンタル料金のことをいいます。

そのため、品貸料はそのときの状況によって発生したりしなかったりします。

品貸料が発生した場合には、品貸料が発生した銘柄の売建玉を保有するお客様からお支払いいただき、買建玉を保有するお客様にお渡しします。

品貸料の計算式は、[品貸料の単価 × 売建(買建)株数]となります。
※品貸料は売建玉の受渡日から返済日までに複数回発生することもあり、その場合にはその合計額が徴収する金額となります。

 

・委託保証金 / 委託保証金率 / 追加保証金の差し入れ(追証)
「委託保証金率」とは、信用取引で新規に取引を行うために必要な委託保証金の約定金額に対する割合です。

LINE証券の信用取引において、委託保証金率は約定代金の原則33%であり、必要な委託保証金の最低金額は30万円となります。

こちらの詳しい説明は信用取引のメリットとリスクをご確認ください。

信用取引とは

 

取引の流れ

信用取引の流れは大きく分けて下記の2つです。

①証券会社から借りたお金で株式を買う(新規買い) → 株式を売って、借りたお金を返す(返済売り) もしくは 借りていた現金を返済して株式を引き取る(現引き)

②株式を借りて売る(新規売り/空売り) → 株式を買って、借りた株式を返す(返済買い) もしくは 借りていた株式と同じ銘柄の株式を引き渡す(現渡し)

信用取引の制度 / 制度信用取引

LINE証券の信用取引は、「制度信用取引」と呼ばれる取引所が決めたルール内で行う取引となっています。
※一般信用取引は現在扱っておりません。(2021/1現在)

 

「制度信用取引」における基本のルールは以下の通りです。

LINE証券では、信用取引における1銘柄あたりの信用新規建ての注文上限金額は5億円、総建玉の上限金額は10億円となっています。

信用取引にかかるコスト

LINE証券では、信用取引の売買手数料は0円となっています。
 

信用取引売買手数料の比較

ネット証券で口座数の多い上位2社(SBI証券、楽天証券)と当社で、1注文の約定代金に応じてかかる信用取引売買手数料を、他社の1注文の約定代金に応じてかかるコースと比較(2020/03/19現在、LINE証券調べ)。 LINE証券には1注文の約定代金に応じてかかる手数料体系のみ存在するため、他社の1日の約定代金に応じてかかるコースは比較対象に含めておりません。また、他社の大口優遇手数料やキャンペーンなどによる期間限定の割引手数料などは除きます。

金利と貸株料の比較

ネット証券で口座数の多い上位2社(SBI証券、楽天証券)と当社で、買い方金利と貸株料を比較(2020/03/19現在、LINE証券調べ)。 他社の大口優遇手数料やキャンペーンなどによる期間限定の割引手数料などは除きます。

ただし、売買手数料以外に、必要となる費用があります。
一覧で確認をしましょう。

余裕のある取引を心がけましょう!

信用取引は、レバレッジを使い自己資金以上の取引ができる分、コストやリスクも伴うものです。

利益を狙うためにも、余裕のある資金で取引を行いましょう!