注目テーマは年始にチェックしておきたい!今年の相場展望

 

2021年1月3日

 

2021年はどのような相場になるのでしょうか?今年の相場展望や投資テーマをご紹介します。

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昨年の相場振り返り

まず、昨年の相場を振り返ってみたいと思います。2020年の株式相場は新型コロナウイルス感染症の世界的なパンデミックによる世界経済への影響を受けて日経平均株価は3月に1万6500円台まで急落し、また東京五輪・パラリンピック開催延期により先行き不安が強まりました。

 

しかし、緊急事態宣言解除後は緩やかなリバウンドをみせるなか、先進国対比でコロナ感染を抑えられている日本には海外勢による日本株の保有比率を引き上げる動きが継続しました。

 

米大統領選通過後は様子見をしていた待機資金が流入する形となり、日経平均株価は29年ぶりの高値圏に到達。結果的に世界的な金融緩和政策による資金の行き場が株式市場となった他、菅政権の誕生で改革推進を評価する流れにもなりました。

今年の相場展望は?

新型コロナワクチンの供給が本格化すると考えられ、経済活動の正常化に向けた流れにおいて先高感の強まる相場展開は継続しそうです。

 

東京五輪・パラリンピックが規模縮小ながらも開催されるようであれば、市場心理は改善に向かうでしょう。「ニューノーマル」において成長が見込まれている企業への物色が続くほか、コロナ禍で業績が落ち込んでいた企業を見直すバリュー志向の流れが強まってくる可能性もあります。

 

日経平均株価は29年ぶり高値で過熱感が警戒されていますが、ワクチン供給後の景気回復を見極めるうえで金融緩和政策は継続されると考えられ、良好な需給状況が相場の押し上げ役となるとみられます。

2021年の投資テーマ・関連銘柄

次世代エネルギー関連

日本政府は2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロとする目標を法制化する方針を固めたと報じられています。欧州を中心に進められていたこうした環境対策がグローバル化し、日本もついに本腰を入れ始めた形です。

 

自動車という側面からは、ガソリンからEV化といった電動化の流れが加速しており、水素など燃料電池や全固体電池といった次世代電池や充電設備などのインフラ需要は高まると考えられます。

 

また、洋上風力発電、太陽光発電などのエネルギーにおいては新たな公共投資的な位置づけがされており、関連部材の銘柄への物色は継続するでしょう。

三井ハイテック(6966)

<EV関連>【いちかぶ】

 

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自動車用モーターコア

 

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ソニー(6758)

<EV関連>【いちかぶ】
 

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EV試作車「VISION-S(ビジョンエス)」

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日本ユニシス(8056)

<EV関連>

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EVスマート充電サービス

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日本電産(6594)

<EV関連>【いちかぶ】

 

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EV用駆動モーター

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ルネサスエレクトロニクス(6723)

<EV関連>【いちかぶ】

 

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電気自動車(EV)用バッテリ充電器等

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三菱化工機(6331)

<水素関連>

 

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水素ステーション

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エアーウォーター(4088)

<水素関連>【いちかぶ】

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次世代型水素ガス発生装置「VHR」

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ウエストホールディングス(1407)

<水素関連>【いちかぶ】

 

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再生可能エネルギー事業

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日新電機(6641)

<太陽光関連>

 

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太陽光発電用パワーコンディショナ

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イーレックス(9517)

<太陽光関連>【いちかぶ】

 

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卒FIT太陽光買取サービス

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山洋電気(6516)

<太陽光関連>【いちかぶ】

 

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太陽光発電システム用パワーコンディショナ

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伊藤忠テクノソリューションズ(4739)

<太陽光関連>【いちかぶ】

 

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クラウドサービス「E-PLSM(エプリズム)」

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伊藤忠テクノソリューションズ(4739)

<風力関連>【いちかぶ】

 

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クラウドサービス「E-PLSM(エプリズム)」

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日本電産(6594)

<風力関連>【いちかぶ】

 

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ブレードピッチ制御用モーター

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コムシスホールディングス(1721)

<風力関連>

 

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風力発電の構築

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日本碍子(5333)

<風力関連>【いちかぶ】

 

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「NAS電池」による風力発電等の安定化

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アフターコロナ関連

世界的には言うまでもありませんが、2020年12月段階で国内においても新型コロナウイルスの感染が再拡大しています。

 

コロナ前の日常を取り戻すのに、従来想定よりは時間が必要になっていると見られるものの、ワクチン接種の動きも諸外国では既に始まっており、コロナ禍の中で業績ダメージが大きかった航空・旅行、外食などをはじめとした業種・企業には本格的な見直しの動きが出てくる局面も今後あるでしょう。

 

一方、コロナ前の生活を取り戻す中でも、web会議の活用などのように「ニューノーマル」として今後も継続することが期待されるスタイルもあります。こうした企業などは引き続き成長が継続する可能性もありますので、注目してみても良いかもしれません。

BASE(4477)
<キャッシュレス関連>【いちかぶ】

 

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BASEかんたん決済

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GMOフィナンシャルゲート(4051)

<キャッシュレス関連>【いちかぶ】

 

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マレーシアのフィンテック企業と提携。決済専用端末不要の決済サービスを本格提供

 

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GMOペイメントゲートウェイ(3769)

<キャッシュレス関連>【いちかぶ】

 

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GMO Cashless Platform

 

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Zホールディングス(4689)

<キャッシュレス関連>【いちかぶ】

 

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PayPayカード

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USEN-NEXT HOLDINGS(9418)

<キャッシュレス関連>

 

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Uペイ

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豊田通商(8015)

<マテハン関連>【いちかぶ】

 

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豊田自動織機とトヨタ マテリアル ハンドリング設立

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ダイフク(6383)

<マテハン関連>【いちかぶ】

 

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マテリアルハンドリングシステム

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トランコム(9058)

<マテハン関連>

 

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物流センター構築運営サービス

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サトーホールディングス(6287)

<マテハン関連>【いちかぶ】

 

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Visual Warehouseなど

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三菱ロジスネクスト(7105)

<マテハン関連>

 

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搬送車両やWMS(倉庫管理システム)など

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GMOペイメントゲートウェイ(3769)

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決済代行事業

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アドバンスト・メディア(3773)

<コンタクトレス関連>

 

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声紋認証技術

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ソニー(6758)

<コンタクトレス関連>【いちかぶ】

 

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FeliCa

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日本システムウエア(9739)

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NSWジェスチャー認識

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ルネサスエレクトロニクス(6723)

<コンタクトレス関連>【いちかぶ】

 

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非接触ユーザインタフェースソリューション

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ブイキューブ(3681)

<サテライトオフィス関連>

 

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テレワークに最適な作業空間「テレキューブ」

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ギグワークス(2375)

<サテライトオフィス関連>【いちかぶ】

 

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シェアオフィスなど

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三菱地所(8802)

<サテライトオフィス関連>【いちかぶ】

 

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シェアオフィス、サテライトオフィスなど

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京浜急行電鉄(9006)

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個室型ワークスペース「CocoDesk」

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サイバーセキュリティ関連

新型コロナウイルスによる世界的な混乱の中で、一時棚上げのような状態となっていましたが、米中の対立は今も続いています。この米中の覇権争いは、今や現実世界に留まらず、サイバー空間でも起きているのです。

 

足下でも、米政府機関などが大規模サイバー攻撃を受けたことが明らかになりましたが、これにロシアが関与していると批判が強まっており、次期米大統領であるバイデン氏もこの動きを受けて、サイバー攻撃への対応を最優先課題に置くと表明しました。日本においても中国系のハッカーにより、既に大手企業がサイバー攻撃の被害に多数あっており、サイバーセキュリティの重要性は世界的にも高まるばかりです。

 

さらに、こうした動きに絡んで、日本の人工衛星を他国からの攻撃から守るために自衛隊に「宇宙作戦隊」が創設されるなど、「宇宙」も見逃せないキーワードになってきています。

サイバーセキュリティクラウド(4493)

<サイバーセキュリティ関連>【いちかぶ】

 

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クラウド型Webセキュリティサービス「攻撃遮断くん」

 

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デジタルアーツ(2326)

<セキュリティ関連>【いちかぶ】

 

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「i-FILTER」など

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アイキューブドシステムズ(4495)

<セキュリティ関連>【いちかぶ】

 

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MDM(モバイルデバイス管理)サービス「CLOMO」

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HENNGE(4475)

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「HENNGE Secure Browser」や「HENNGE Lock」

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イー・ガーディアン(6050)

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Webアプリケーション脆弱性診断など

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銘柄の選定基準

株式会社フィスコが定める各投資テーマから以下の基準を用いてスクリーニング

1 時価総額100億円以上

2 PBR1倍以上

3 売上高増減率(前期比)の降順

 

2020年12月25日の終値を用いて算出。

PBR、売上高増減率は会社予想のものを使用。

まとめ

FRB(米連邦準備理事会)は、ゼロ金利政策を少なくとも2023年まで継続するとしており、過剰流動性供給の長期化期待がドル安をけん引する格好です。米国の新型コロナ感染者数が増加傾向にある状況も相まって、基本線としてはしばらくドル安傾向が続くとみられています。円高ドル安による影響をイメージしやすいようにトヨタで考えてみますと、同社は1円の円高によって営業利益が400億円押し下げられるとみられており、前期には実際に円高を要因に下方修正をしています。

 

2020年3月期段階で想定為替レートを発表していた日本企業の6割超が1ドル110円想定としていましたが、2021年3月期においては1ドル105円想定が過半数を占めている状況です。しかし、現在の円高トレンドがさらに継続するようだと、為替差損が日本企業の業績の重荷となる可能性があり、通期計画の下振れが警戒視される可能性もある点は認識が必要でしょう。

 

日経平均の最高値(38957.44円)からバブル後の最安値(7054.98円)の下落幅の3分の2戻しをほぼ達成しました。今後は大台替えを意識したトレンド形成が強まるかが注目です。一方、サポートとしては75日移動平均線水準が継続的に意識されそうです。

レポート作成元:株式会社フィスコ

重要事項(ディスクレーマー)

本レポートは、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行為および行動を勧誘するものではありません。

 

本レポートはフィスコが信頼できると判断した情報をもとにフィスコが作成・表示したものですが、フィスコは本レポートの内容および当該情報の正確性、完全性、的確性、信頼性等について、いかなる保証をするものではありません。

 

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